1.入院日が未確定の方は、決まり次第ご連絡いたします。
2.入院日には、下記の中から必要になるものを事前にお知らせさせていただきますのでご用意ください。
・健康保険証(変更がある場合はその都度ご提示ください)
・診察券
・印鑑
・入院のご案内(印刷物)
・医療受給者証
・入院証書
・室料差額同意書
・退院証明書
・その他(医師または受付等から指示のあったもの)
3.入院日の変更や取り消しをなさる場合は、各科外来まで必ずご連絡ください。
食事は病院で用意いたします。飲食物の外部からの持ち込みは治療上支障がありますので主治医、または看護師にご相談ください。
入院中の食事時間は、次のとおりです。
○朝食/7:30配膳 ○昼食/12:00配膳 ○夕食/18:00配膳
食事は1食につき460円の負担で、主食は米食(ご飯)となります。
70歳 未満 |
70歳以上 | |||||
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診療科 | 病名又は手術・検査 (入院目的) |
入院 日数 |
3割負担 | 1割負担 (上限57,600) |
2割負担 (上限57,600) |
現役並み所得 |
消化器 外科 |
虫垂炎 (腹腔鏡下虫垂切除術) |
5 | 180,000 | 57,600 | 57,600 | 84,000 |
胆嚢炎 (腹腔鏡下胆嚢摘出術) |
7 | 180,000 | 57,600 | 57,600 | 84,000 | |
腹腔鏡下鼠径ヘルニア |
5 | 160,000 | 57,600 | 57,600 | 83,000 | |
整形外科 | 大腿骨頚部骨折 (人工骨頭挿入術) |
30 | 550,000 | 57,600 | 57,600 | 96,000 |
大腿骨頚部骨折 (骨折観血的手術) |
30 | 400,000 | 57,600 | 57,600 | 90,000 | |
内科 | 経気管肺生検のための 検査入院 |
2 | 45,000 | 15,000 | 30,000 | 45,000 |
婦人科 | 子宮筋腫全摘 | 10 | 240,000 | 57,600 | 57,600 | 86,000 |
子宮筋腫(核出)(腹式) | 10 | 210,000 | 57,600 | 57,600 | 85,000 | |
子宮頚部(腟部)切除術 |
4 |
90,000 | 30,000 | 60,000 | 90,000 | |
良性卵巣腫瘍摘出術 | 10 | 200,000 | 57,600 | 57,600 | 85,000 | |
眼科 | 白内障 | 3 | 70,000 | 25,000 | 50,000 | 70,000 |
眼瞼下垂 | 2 | 45,000 | 15,000 | 30,000 | 45,000 | |
泌尿器科 | 経尿道的前立腺手術 | 5 | 160,000 | 57,600 | 57,600 | 90,000 |
経尿道的膀胱腫瘍切除 | 5 | 135,000 | 57,600 | 57,600 | 82,000 | |
尿管結石ESWL (体外衝撃波結石破砕術) |
2 | 80,000 | 27,000 | 54,000 | 81,000 | |
前立腺針生検のための 検査入院(短期3) |
2 | 36,000 | 13,000 | 24,000 | 36,000 | |
循環器 内科 |
狭心症に対しての 冠動脈ステント留置術 |
4 |
300,000 | 57,600 | 57,600 | 90,000 |
消化器 内科 |
大腸ポリープ | 2 | 45,000 | 15,000 | 30,000 | 45,000 |
・単位:円
※上記以外に食事代や室料差額など、自費分が加算されます。
上記の入院期間や金額はあくまでも目安です。治療の内容により変わります。
入院日数や手術の種類、使用器具、リハビリなどの単位数などによって、金額が変わります。
前期高齢者・後期高齢者の上限は一般的には57,600円です。
一般の方にも支払い上限額が設定されており、窓口でお支払いいただく金額が軽減される制度がございます。
恵寿総合病院は、国土交通省が重度後遺障害者短期入院協力事業として推進している「短期入院協力病院」の指定を受けている医療機関です。「短期入院協力病院」とは、自動車事故により重度後遺障害者となり、ご家族により自宅介護を受けている方々への健康維持や、家族の負担軽減のため、短期入院(1回の入院が原則2日以上14日以内で、年間30日まで)を積極的に受け入れる病院のことです。短期入院をご利用されますと医師による医学的管理のもと、診察、検査及び経過観察を受けることができ、介護者であるご家族の方には専門家からの在宅介護技術(病状観察法、入浴法、食事法など)及びケアの方法等の助言・指導を受けることができます。 対象者や費用・その他について詳しくは自動車事故対策機構(独立行政法人 自動車事故対策機構="NASVA") NASVAホームページ(http://www.nasva.go.jp)をご参照下さい。